全国の葬儀・葬式・家族葬の費用を調べたい.com

身内で不幸が起こり、これから家族葬を検討している方がいるかもしれません。家族葬では遺族をはじめ、義両親やいとこなどの親族あるいは親しい知人など、ごく限られた参列者だけで執り行われるのが通常です。

とはいえ、実際には参列者の範囲や人数については、厳密な取り決めはありません。

そのため兄弟などの遺族の他に、いとこや義両親といった親族以外は誰も呼ばない形で、小規模に行うケースがある一方で、友人どころか近所や会社関係者まで参列するケースさえあります。また参列者を親族までに限ったとしても、兄弟が多いほど義両親やいとこ等の親族も増えるため、やはり葬儀の規模も大きくなります。いずれにしても家族葬に呼ぶ範囲や呼び方、そして断り方などを含め、しっかりと理解しておくことが大切です。

家族葬に親戚を呼ばない場合、呼ぶ場合の伝え方と例文について紹介します。

家族葬は遺族や親族以外は誰も呼ばないような、ごく限られた参列者で執り行われるのが通常です。しかし実際にどの範囲の人々まで葬儀に参列してもらうのかは、ケース・バイ・ケースと言わざるを得ません。例えば親族といっても普段の付き合いが全くないならば、来てほしくないと考えても不思議ではないでしょう。

その一方で、知人であっても家族同様の付き合いがあれば、家族限定の葬儀にも呼びたくなるはずです。いずれにしても、故人が生前にどの程度まで付き合いがあったのかによって、参列者の範囲を決めていくことになります。ちなみに親族は何親等まで呼ぶべきかという点については、故人との生前の付き合いの程度に加え、葬儀の規模から決める考え方もあります。

例えば参列者を10人程度に抑えたい場合には、故人の遺族や配偶者から2親等以内にして、余計な親戚呼ばないケースもあります。また30人以上の規模にするならば、おじおばや甥姪さらにいとこまで呼ぶなど、希望に合わせて調整するのが望ましいでしょう。

家族葬に呼ぶ人を決めたら、できるだけ明確かつ速やかに伝える必要があります。特に家族葬はあらかじめ参列者の範囲を限定し、来てほしくない人を明確化するタイプの葬儀なので、連絡が曖昧で遅れたりすれば、第三者に自分が参列すべきなのか迷わせることにもなりかねません。

家族葬に呼ぶ人に対しては、喪主側の意向がしっかり伝わるように、電話の声で直接連絡するのが基本です。その際には、「家族葬で行うので参列していただけないでしょうか」「葬儀の日程は～会場は～」といった流れで伝えるとよいでしょう。

同時に、香典や供物あるは供花の可否等についても、ハッキリと意向を示すことが大切です。これが曖昧であると、当日に参列者がうっかり香典や供物あるいは供花を出してしまい、恥をかかせることにもなります。

家族葬で最も慎重に配慮すべきなのが、葬儀に呼ばない人への伝え方やその内容です。先述したように、家族葬はあらかじめ来てほしくない人を明確化し、参列者を選んで限定するため、呼ばれない人の気分を損ねたり、後々まで尾を引いてトラブルに発展することも、十分に考えられます。

特に兄弟以外に誰も呼ばないないケース、あるいは余計な親戚呼ばないケースでは、伝え方のタイミングや内容にも一層の慎重さが求められます。これがいい加減になると、

「親戚呼ばないなんて非常識だ」「親族なのに最期のお別れになぜ呼ばないのか」など、後々トラブルにもつながりかねません。

こんなリスクを回避するには、たとえ親戚呼ばない家族葬であっても、電話で速やかに訃報を伝えるのが基本です。

その上で、

• 「故人の遺志で今回は家族と兄弟のみで行うため、親戚呼ばないことになった」
• 「わざわざ遠方から参列してもらうのは申し訳ないので、参列ご遠慮願いたい」

など、当たり障りのない内容で呼ばない理由を伝えることが重要です。

家族葬はセレモニーホールのような葬儀場で執り行われるケースが多いものの、少人数の参列者を予定するのであれば、自宅で執り行われることも珍しくありません。このためいくら小規模な葬儀にしても、ご近所にはどうしても知られてしまうことがよくあります。

したがってご近所に対しては、町内会やお隣さんなどを通じて、あらかじめ訃報を知らせおくことが、後々のトラブルを避けるために役立ちます。

• 「家族葬なので一般の方の参列はご遠慮願いたい」
• 「葬儀の参列者は既に決まっている」

など、家族葬であることや参列者の範囲を、できるだけ速やかにハッキリと伝えておきましょう。

こうすることでご近所に参列の可否を迷わせることもなく、また葬儀の途中から飛び込みで参列者が来るような、様々なトラブルを避けることが可能になります。

ただし故人が生前にご近所との交友関係が広い場合だと、葬儀後に次々と香典を持って弔問に訪れることもあり得ます。そうなれば遺族も対応に追われ、負担も大きくなるでしょう。

そこで葬儀後に改めて「お別れ会」「偲ぶ会」などを町内会等で行うことで、煩雑な負担を回避することが可能です。