全国の葬儀・葬式・家族葬の費用を調べたい.com

　葬儀の予算をあらかじめ知っておきたいという人が少なくありませんが、かかる費用の額は千差万別となっているのが実情です。近年では、低料金で営める家族葬や直葬を選ぶ人が増えています。


いくら位あれば葬儀を営むことができるのか
★ 人が死んだ後で必要になるお金について
★ 葬儀のためにかかる費用について
★ 低予算で営めるお葬式について
★ 家族葬や直葬について



　人が死亡した場合、あとに残された遺族は悲しみに浸ってばかりいるわけにはいきません。亡くなった人が一家の生計の担い手であったなら、残された家族だけで今後どうやって暮らしていくかという現実的な問題を考える必要があります。そうではなかったとしても、人が亡くなった後は、何かとお金がかかります。多くの人が真っ先に思い浮かべる出費は、葬儀にまつわるものです。日本人は仏式のお葬式を営むのが一般的ですが、お通夜と告別式のために2日間式場を借りなくてはなりません。また、仏式のお葬式では通夜ぶるまいを豪勢にする慣習があるため、その費用もかなりかかります。おまけに、僧侶に包むお布施や戒名料、火葬料なども必要になりますので、頭を抱えてしまう人が少なくありません。その後も、初七日法要、四十九日法要、お墓の購入など、立て続けにお金が必要になります。一概にいくら位かかると言い切ることはできませんが、ある程度まとまった額の出費を迫られることになります。



　いくら位のお金を持っていれば人並みのお葬式を出すことができるのかを、先に知っておきたいという人がたくさんいます。大体の予算額を知っていれば、前もって計画的に貯金しておくことができるため、いざという時に慌てずに済みます。しかし、戒名の院号をどうするのか、祭壇や棺桶、霊柩車のグレードをどのランクにするのか、弔問客の接待にいくら位出費するつもりなのかなどによって、トータルでかかる費用の額が大きく変わってきます。つまり、ケースバイケースになっているというのが実情です。そういう前提の下であえて相場価格のようなものをあげるとすれば、約200万円ということになります。この金額を高いと感じるか安いと感じるかは人それぞれですが、全国的にみて、この位の金額がかかっているケースが一番多くなっています。ただし、弔問客から香典が入ってきますので、実際に遺族が用意することになる現金の額はもう少し低めの金額です。



　いくら弔問客から香典を受け取ることができるといっても、受け取った香典の半分は香典返しのために残しておかなくてはなりません。たとえば集まった香典が全部で100万円あったとしても、そのうち葬儀社への支払いに回せるのは50万円程度ということになります。ほとんどの業者が、遺体の火葬が済んで一段落したところで、費用全額の支払いを求めてきます。ごくまれに、お葬式が終わった直後に行方をくらませてしまう遺族がいるため、現金で一括払いするのが原則になっています。しかし、150万円もの現金をすぐに用意することはできないという人が案外たくさんいます。そのため、近年では、家族葬や一日葬、直葬など、リーズナブルな料金のお葬式を選ぶ人が増えてきています。家族葬や一日葬であれば、だいたい50～100万円前後の予算でお葬式を出すことができます。直葬の場合はさらに安く、30万円以下で収まるのが一般的です。



　家族葬や直葬という言葉を耳にしたことはあっても、具体的にどのようなお葬式なのかについては全く知らないという人がたくさんいます。家族葬というのは、その名が示している通り、家族を中心にこじんまりとした規模で営む葬儀のことです。この家族葬を密葬と混同している人がたまにいますが、家族以外の人の参列も認められている点が密葬との大きな違いです。家族葬の目的は、儀礼的な弔問客の来訪を回避し、遺族にかかる精神的・経済的負担を軽減する点にあります。ですから、遺族が負担を感じない弔問客の来訪までシャットアウトしてしまう必要はありません。少し乱暴な言い方をすると、呼びたい人だけを呼んで営むことができる葬儀だということになります。一方、直葬というのは、お通夜や告別式を行わずに火葬だけで済ませてしまう葬儀のことです。直葬は、経済的な余裕があまりない人や、名より実を取るというポリシーを持つ人によく利用されています。