全国の葬儀・葬式・家族葬の費用を調べたい.com

　葬儀の費用がかからない方法があります。ゼロ葬、献体、生活保護葬をするなら、葬儀に対して費用がかからず、残された人が困ることがありません。
　家族は葬儀費用に苦しまずに済みます。葬儀をするとしても、人を集めずにすることができます。もしお金に困っている人がいたら、そうしてみたらどうでしょう。





　ゼロ葬とは、葬儀をせずにお墓を作らない形の葬儀の方法です。そのため葬儀の費用が大幅に安くなります。
　工夫次第で亡くなった後にかかる費用を極限にまで少なくできるメリットがあります。
　それがこの葬儀のやり方です。これまでの葬儀では、遺族の負担が大きかったです。葬儀の手配や、親族への連絡、葬祭の際にはお坊さんを呼ばなければいけません。そのためかかる費用が200万円近くになります。
　お墓を作るならまたお金がかかります。そうした費用を削減することができるので、遺族の負担が減ります。合計で20万円ほどで行うことができます。遺体の保全や火葬をする費用はかかりますが、それ以外は大きな費用がかかりません。火葬後に出てくる遺骨も散骨の形で処置するのなら、大きなお金が発生せずに弔うことができます。またその後に弔うこともないので、遺族が面倒を見る手間もいりません。


　献体とは、大学の医学部で解剖の実習をするために使うために自らの体を差し出すことです。この手続きは生前に行わなければなりません。
　それには親族の同意書が必要となります。仮に本人の同意があっても遺族の反対があれば、中止になることもあります。そのため事前登録が必要です。そしていきなり献体をしたいと言っても引き受けられません。
　献体をすると、遺体が大学へと送られると、解剖実習が行われます。医学の研究のために役立ってくれます。その後火葬されてから遺骨が返還されます。その期間は様々で3年ほどかかるケースもあります。
　火葬費用は大学側が負担してくれるので、遺族はお金の負担がありません。献体後に葬儀を行わなければ、葬儀代の負担がありません。遺骨の返還を望まずにおくなら、大学内の納骨堂に納められるので、その後の一切の費用が必要になりません。


　生活保護の受給者は、法律によって守られており、死後もそれが適用されます。その人の葬儀を行ってくれる人が誰も居ない場合に限って、葬儀にかかる費用を役所が支払ってくれます。
　これを生活保護葬と呼んでいます。生活保護受給者でなくても、亡くなった方の財産が少なく、葬儀の費用を賄うことができない場合にも行われます。役所に申請して認められた場合に葬儀費用が出ます。生活保護葬は生活困窮者にだけ認められた権利です。
　お金のある人には関係ありません。普通の人には縁のない制度です。ただし、認める条件が厳しくて、申請しても認められない場合もあります。お金がある人はそうなります。費用を支給される範囲は、火葬を行える範囲だけなので、豪華な葬儀はできません。葬儀会社に相談するなら、どこまで対応するか教えてくれます。


　最近は、ゼロ葬まで行かなくても、費用を大幅に節約した葬式が増えています。家族だけで葬儀を行ったり、密葬をしたりします。
　狭い会場で安く葬儀を行うようになっています。そうした話をよく聞きます。葬儀にお金をかけないようになってきたのが、最近の風潮です。家族の結びつきも小さくなっています。
　それを見ると、現代人は葬儀そのものから遠ざかっているのかも知れません。そうした風潮の中、究極にお金をかけないのがゼロ葬です。それは亡くなった人の希望で行われるケースもあります。
　葬儀に誰も呼ばなくていいから、そうして欲しい。それで自然に小さな葬式を開いてしまう。それを見たら誰にも迷惑をかけずに死んでいきたい。そうした意思の表れかも知れません。これからもそうした流れは続きそうです。